2018年6月18日に起きた大阪北部で震度6弱を観測した地震を受け、マイホームの耐震性能は大丈夫だろうかと心配になった方も少なくないのではないでしょうか？いつどこで大地震が起こるか分かりません。家とその家に住む家族を守るために、耐震リフォームを検討してみてはいかがでしょうか？
耐震リフォームとは
耐震リフォームは、ふつうのリフォームとは違い基本的には目に見えないところを工事します。家の耐震強度を高める為に、屋根の軽量化の為屋根葺きを変える、ブロック塀からアルミなどのフェンスに変える、柱や梁を金具で連結するなど様々な耐震リフォームがあります。
耐震診断をしてみましょう
自分でどこをリフォームしていいか判断はつきませんので、まずは耐震診断を受けて自分の家に耐震補強が必要か判断してもらいましょう。特に旧耐震基準の1981年（昭和56年）5月31日以前に建てられた場合には、耐震補強が必要になる可能性もあります。 耐震診断は自治体によっては補助金が出たり、無料の場合もあります。一度お住まいの地域で耐震診断の補助金が出るか調べてみて下さい。
耐震診断は、設計図や増改築歴を調べる予備調査を行います。そのあと、現地調査で屋内外・天井裏や床下を調査します。柱や梁の強度・屋根の重量・基礎や外壁のひび割れ・ブレース（筋かい）有無などを調べます。そして、調査結果をもとに評価点を出します。
耐震性能の評価点
- 評価1.5以上 倒壊しない
- 評価1.0以上1.5未満 一応倒壊しない
- 評価0.7以上1.0未満 倒壊する可能性あり
- 評価0.7未満 倒壊する可能性が高い
この評価が1.0未満の場合には、耐震の対策をする必要があります。
リフォームにかかる費用
補強が必要な箇所によって、費用は変わってきますが、平均は120～150万円かかるようです。耐震診断同様、補助金が出る自治体もあります。
部分的にかかる費用の平均
- 屋根 屋根の葺き材によって費用は変わりますが、1㎡あたり1.5～2万円
- 外壁 幅910mmあたり13～15万円
- 内壁 幅910㎜あたり9～12万円
- 基礎 1mあたり4～5.5万円
最後に
いかがでしたでしょうか？
今回は、大切な家族とマイホームを守るための耐震リフォームについてお話しました。
旧耐震基準の1981年（昭和56年）5月31日以前に建てられたものでなくても、耐震リフォームの対象になる可能性もあります。
かなりの費用が掛かってしまうので慎重になってしまうかもしれませんが、自治体によっては耐震診断やリフォームに補助金が出ます。まずは、各自治体にお問い合わせしてみましょう。
